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論文

Present status of the negative ion based NBI system for long pulse operation on JT-60U

池田 佳隆; 梅田 尚孝; 秋野 昇; 海老沢 昇; Grisham, L. R.*; 花田 磨砂也; 本田 敦; 井上 多加志; 河合 視己人; 椛澤 稔; et al.

Nuclear Fusion, 46(6), p.S211 - S219, 2006/06

 被引用回数:59 パーセンタイル:87.12(Physics, Fluids & Plasmas)

JT-60Uの負イオンNBI装置では、準定常状態のプラズマ研究を行うため、パルス幅を10秒から30秒に拡張する試みに着手した。そのための最も重要な課題は、イオン源電極の熱負荷軽減であり、2つの改良を提案した。1つは、ビーム同士の相互作用によるビームの拡がりの抑制であり、そのために薄板を引出電極に取付け、局所的な電界を修正した。その厚みは、ビームの偏向を最適に制御するよう決めた。もう1つは、負イオンから電子が剥ぎ取られ、その電子がイオン源内で加速,電極に衝突するストリッピング損失の低減化である。このために加速部の真空排気速度を改善するようイオン源を改造した。これらの改造を行い、現在まで17秒,1.6MWあるいは25秒,約1MWの入射に成功した。

論文

Steady-state improved confinement sutdies in the JT-60U tokamak

福田 武司; JT-60チーム

Physics of Plasmas, 2(6), p.2249 - 2255, 1995/06

 被引用回数:11 パーセンタイル:46.34(Physics, Fluids & Plasmas)

JT-60における最近の準定常高性能化を目指した実験では、再現性の高い放電で昨年世界最高を記録した最高核融合積を更新するとともに、最高値の約4割の性能を1.5秒間維持することに成功した。これは加熱分布と平衡配位の動的な制御、圧力勾配に起因する不安定性の抑制を行ったことによる。高性能化の第1の鍵となる内部輸送障壁の生成に関しては、加熱分布とトロイダル回転分布の影響を重点的に調べた。また、第2の鍵であるH-モード遷移については、イオンの衝突度の役割を明らかにすとともに長波長の乱流流揺動が低減することを初めて実験的に示した。準定常化の鍵となる圧力勾配に起因する不安定性の抑制に関しては、磁気シアーとトロイダル回転速度分布の制御が有効であることを示した。また、これらの知見に基づいて行った自発電流の割合が高いプロセスの長時間維持に成功したので、この実験結果についても述べる。

論文

Outgassing measurement of the waveguide module for a steady state LHCD antenna

関 正美; 小原 建治郎; 前原 直; 池田 佳隆; 今井 剛; 永島 孝; Goniche, M.*; J.Brossaud*; C.Barral*; G.Berger-By*; et al.

Fusion Engineering and Design, 30, p.357 - 367, 1995/00

 被引用回数:4 パーセンタイル:49.19(Nuclear Science & Technology)

低域混成波電流駆動(LHCD)を用いてトカマクの定常運転を可能とするためには、LHCDアンテナから大電力の高周波を連続入射することが必要である。高周波の連続入射で問題となるのは、耐電力特性とアンテナからのガス放出特性である。これらを調べるために、強制冷却通路をもつ分散強化銅製のテストモジュールを開発し、3.7GHzの準定常入射試験を行った。短いコンディション期間の後、テストモジュールは20kW/cm$$^{2}$$までもの高耐電力性を示した。また、450度ベーキング処理を行った後のガス放出率は、300度において~2$$times$$10$$^{-7}$$Pam$$^{3}$$/sm$$^{2}$$であった。ガス放出率は、高周波入射により低減されることや高周波電力依存性が無いことが分かった。さらに、水冷却で温度制御しながら15kW/cm$$^{2}$$の高周波を入射したところ、1800秒間にわたり一定の低ガス放出率(~10$$^{-7}$$Pam$$^{3}$$/sm$$^{2}$$)を観測し、連続入射の可能性を示した。このテストモジュールの開発・大電力試験を通じて、定常LHCDアンテナの工学的データベースを得た。

報告書

準定常核融合実験炉(FER-Q)概念設計報告書,その1;昭和59年度標準設計

沢田 芳夫; 東稔 達三; 斉藤 龍太; 関 泰; 小林 武司; 飯田 浩正; 杉原 正芳; 伊藤 裕; 西尾 敏; 堀江 知義; et al.

JAERI-M 85-177, 908 Pages, 1985/12

JAERI-M-85-177.pdf:20.2MB

国の長期計画に於いて、JT-60の次期装置として想定されているトカマク型核融合実験炉FERの概念設計を行った。FERは昭和55年度より、炉概念の検討を進めてきたが、昭和59年度より新たに再度炉概念の見直しを行う。本報告書は初年度(59年度)の検討をまとめた中間報告書の一部である。本報告書では、標準設計である準定常核融合実験炉の炉心プラズマ、炉本体構造、炉心構造物、マグネットの設計結果について述べる。

報告書

核融合実験炉(FER)の概念設計 (昭和58年度報告書)

炉設計研究室

JAERI-M 84-212, 1056 Pages, 1985/01

JAERI-M-84-212.pdf:26.69MB

核融合実験炉FERはJT-60の次期装置として計画されているトカマク炉であり、自己点火長時間燃焼の達成と炉工学技術の実証を目標としている。その標準設計案においては磁気誘導法による電流駆動を行うパルス運転方式とダブルヌルダイバータによる不純物制御・灰排気方式を採用している。昭和57~58年度は標準設計案について総合的な設計検討を進める一方、高周波による非誘導電流駆動法に基づく準定常運転と定常運転炉及び不純物制御・灰排気方式としてポンプリミタのように、先進的物理を取入れた炉概念の検討も行った。さらに不純物制御・灰排気方式のダブルヌルダイバータ/シングルヌルダイバータ/ポンプリミタの相互評価を行った。この報告書は、主として58年度の主要成果について述べている。57年度の成果は既にJAERI-M-83-213~216に報告されている。

論文

Reduction of the cyclic stress fatigue due to the over-turning force on the toroidal field coils by quasi-steady operation in a tokamak fusion reactor

西尾 敏; 杉原 正芳

Nucl.Eng.Des./Fusion, 3, p.59 - 62, 1985/00

 被引用回数:1 パーセンタイル:24.15(Nuclear Science & Technology)

低域混成波を用いて密度の低いプラズマの電流を駆動する、いわゆる準定常運転シナリオをトカマク炉に導入した場合、トロイダル磁場コイルに作用する転倒力による応力振幅が従来のパルス運転にくらべて大幅に低減されることが明らかとなった。特に、非円形ダイバータプラズマにおいて、電流が同じであるとすると平衡コイルに必要な電流は高$$beta$$$$_{p}$$時より低$$beta$$$$_{p}$$時の方が大きいので、変流器コイルの再充電時のプラズマ電流を適当な値に設定することによって応力振幅の低減はさらに著しくなる。

論文

Electron backstream to the source plasma region in an ion source

小原 祥裕; 秋場 真人*; 荒川 義博; 奥村 義和; 桜庭 順二*

Journal of Applied Physics, 51(7), p.3614 - 3621, 1980/00

 被引用回数:26 パーセンタイル:73.52(Physics, Applied)

イオン源ソースプラズマ生成部への逆流電子ビーム束はイオンビーム加速電圧とともに増大し、準定常運転ではソースプラズマ電極は熱的にもたない。ここでは、イオンビームシミュレーションコードを用いて、プロトンビーム加速電圧が50~100keVでの逆流電子ビーム束の評価をおこなった。又、高エネルギー準定常用イオン源として、ソースプラズマ生成部に逆流電子ビーム用ダンパーを設けたイオン源が提案された。

口頭

放射線分解ガスボイドによって揺らぐ臨界事故時放出エネルギーの平均的挙動

山根 祐一

no journal, , 

核燃料溶液の臨界事故で放射線分解ガスボイドによる激しい出力振動が生じる場合を対象とし、事故発生後の経過時間とその時刻までに添加された反応度などの関数として、核分裂により生じるエネルギーを表す式を、準定常法に基づいて導出した。実験値及び準定常法で得られたデータと比較し、実験値をよく再現することを確認した。

口頭

沸騰時のウラン濃度変化を考慮した準定常法によるICPP臨界事故解析

渡邉 友章; 山根 祐一

no journal, , 

沸騰を伴う溶液燃料臨界事故の影響評価手法の整備に資するため、準定常法に沸騰によるウラン濃度と体積の変化を組み入れ、1959年のICPP臨界事故を解析した。この結果、臨界が終息するまでの時間と総核分裂数及び水分蒸発水量が文献値とよく一致した。

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